











 |
 |
IPカメラドアホン*を接続し、大型LCD付電話機にカメラドアホンからの映像を表示しながら通話ができます。
IPネットワークの利用により遠隔地からの映像確認および通話も可能です。
通常のドアホンとしての使い方以外に、インターホンとして特定の電話機のみを呼出す使い方も可能、電話機からIPカメラドアホンの呼出、通話中の保留、内線転送も可能です。
|
主装置のIP内線に接続したネットワークカメラ*1の映像を、IP大型LCD電話機に表示できます。電気錠システムや来客受付システム等と組み合わせて防犯、安全対策、お客様へのサービス向上等、さまざまな用途にご活用いただけます。
|
| ● | 電話機からの簡単操作でカメラを切替え、確認したい場所の映像を見ることができます(カメラは最大16台まで接続可能。同時アクセスは4台まで)。録画サーバ*2で約1週間分の画像保存が可能です。 |
| ● | ネットワークカメラの画像(静止画)を携帯電話から確認できます。また携帯電話からでもカメラの切替や操作が可能です。*3 |
| ● | ネットワークカメラと電話機を連動させ、連動した電話機から着信時・通話時にIP大型LCD電話機のディスプレイにカメラ画像を表示できます。受付に電話機を設置時には来客者を画像で確認でき、IP大型LCD電話機どうしの内線通話であれば、簡易的なテレビ電話として運用できます。 |
| * |
IPカメラドアホン「IPCAMDH」、カメラサーバBOX「NCSBIII」はナカヨ電子サービス(株)の商品です。 |
| *1 | 対応するネットワークカメラについては担当営業にお問い合わください。 |
| *2 | 接続可能な録画サーバについては担当営業にお問い合せください。 |
| *3 | 外部から携帯電話等でネットワークカメラの画像をご覧になるためには、iEに接続したルータに固定IPアドレスが必要です。 |
ベッドサイドの壁面設置に最適な埋込型インターホンを接続し、介護施設向け呼出システムを構築できます。
| ● |
インターホンの呼出ボタンを押すだけで、内線に収容しているPHSやボタン電話機を同時に呼出します。 |
| ● |
インターホンは最大iE/M:40台、iE/L:96台まで接続できます。 |
|
ナースコールシステム※と連動し、病室からの呼出しにPHS子機で対応できます。PHS子機のLCDに呼出元や呼出種別を表示できるので、素早い対応が可能です。
※接続可能なナースコールシステムについては、担当営業にお問い合わせください。
|
無線システムを接続しNYC-iEの内線電話機から全無線機への一斉通報が可能です。iE標準電話機にプレスト―クボタン付ハンドセットとユニットを実装することによりトランシーバー通話が可能となります。
※4 アイコム株式会社製の無線機に対応します。対応機種は担当営業にお問い合わせください。
|
 |
 |
センサ付電話機/センサ接続・不在時自動ハンズフリー |
 |
主装置に連動するセンサや、センサ付電話機をオフィス内に設置できます。センサが異常を検知すると、あらかじめ登録された内線/外線に自動発信し、指定されたメッセージを流します。通報先の電話からは、iE内線電話機により、周囲の音をモニタできます。モニタしている内線電話機のスピーカから、音声により最大音量で威嚇することもできます。
※ ISDN/アナログ/IP電話回線から可能です。
|
| 電気錠システムを接続することにより、ドアをオートロック施錠し、電話機のボタンのワンタッチ操作でドアを開錠できます。 |
| ● | カラーテレビドアホンやネットワークカメラと組み合わせて、IP大型LCD電話機の液晶ディスプレイで来訪者を確認しながらドアを開錠できます。 |
|
*5 接続可能な電気錠については担当営業にお問い合わせください。 |
| 無人の受付等に設置した来客受付システムのタッチパネルから簡単に訪問先の人や部署を検索して内線で呼び出せます。 |
| ● | 呼び出し先は最大12ヵ所まで登録可能。さらに各ボタンに対して25個の子呼出ボタンを登録できます。 |
| ● | 担当者の内線電話機を直接呼び出しできます。 |
| *6 | 来客受付システムはナカヨ電子サービス(株)の商品です。 |
| 気象庁の「緊急地震速報」配信に対応した緊急地震速報受信装置との連動ができます。地震速報を受信すると、電話機を音声や着信音で呼び出し、推定震度と到達までの猶予時間を通知します。 |
| ● |
レッツコーポレーション「減災スーパーくん」、エイツー「ホームサイスモ(HS301)」等に対応します。 |
※ | DCL/PHSの呼出台数は最大4台まで(かつBSの使用可能チャンネル数以下)に設定してください。 |
| ※ | 本機能の利用には、別途サービス提供事業者との契約及び緊急地震速報受信装置が必要です。 |
|